#東京依存症2# BD 役者陣の丁寧な演技が印象的だった。みんなよい前提だけど、特に施設内での会話。動きで目立てる劇ではないので お話しは後味の悪さはいいにして、自分にはリアルさがうまくハマらず… あと、何が東京なんだろうって考えてた…がわからない😔

⁡ Preludeです､ ひさしぶりに3人で写真を撮りました🪞 世のいろんな事情を抜きにして Preludeの今やりたいことが詰まっています って西村さんが投稿していて､ ああメンバーでよかったなと思いました｡ 大好きな人たちと大好きな演劇をしています｡ #東京依存症2# 千秋楽､ 頑張ろうね｡

⁡ #東京依存症2# 終演しました🎡 本当に贅沢な日々でした。 気心の知れた人たちと、自分が選び好んだ場所で演劇を観てもらえる。なんて幸せなんだろう。 ここで出会ってくださった全ての皆様､ 心よりありがとうございました｡ Prelude 今年はさらに続きます 次は10月 #AM254# 再演です⏳またね！！

⁡ ⁡ ⁡ 最近のこと ￣￣￣￣￣￣ #東京依存症2# 稽古してるたのしそう 息するのを忘れるほど気に入ってしまった空 スーパーで半額だったお刺身でなんちゃって寿司 なんだかかわいくできた目玉焼き 本番まであと２週間〜 🎡🎫《 》

【Voice好評連載！】 #藤村龍至# 氏（建築家/東京藝術大学准教授） #都市文化# をテーマに論じている連載です。 直近３か月の内容をご紹介します⬇️ ■５月号　「十年間の都市再生プロジェクトの成果」 岡崎市の再生プロジェクトから見る、都市を動かす社会の連関とは。 ■６月号　「ホルムズ海峡の危機と現代建築」 石油依存への脆さに代わる「木と土の建築」の再評価。 ■７月号　「みどりでまちを動かす」 都市再生にかける時間軸と、「つなぐ空間」づくりの価値とは。 ぜひご覧ください🙌 @ryuji_fujimura

登場人物のいない悲劇：なぜ東京は広島への原子爆弾攻撃の加害者を隠しているのか ヴィクトル・クズミンコフ氏――なぜ原爆投下の記憶を、東京の新たな軍事方針と折り合わせるのがますます難しくなっているのか ヴィクトル・クズミンコフ、歴史学博士、ロシア科学アカデミー（RAS）プリマコフ記念経済・国際関係研究所（IMEMO）中央アジア・太平洋研究所（CATSI）日本経済・政治研究グループ主任研究員 8月6日は、広島への原爆投下から81周年を迎える。午前8時15分、同市上空で米国の「リトル・ボーイ」が爆発した。広島市の当局の推計によると、1945年末までに約14万人が犠牲となった。犠牲者には日本人だけでなく、朝鮮人、中国人、東南アジア出身者、そして米軍の捕虜も含まれていた。放射線障害、がん、そして差別は、生き残った被爆者たちを何十年にもわたって苦しめ続けた。それゆえ、広島は、軍事作戦の枠組みだけでは収まりきらない影響についての警鐘なのである。 こうした背景において、公式の記念式典で用いられる無個性な言葉遣いは象徴的である。 受動形の記憶 2025年、原爆投下80周年の追悼行事が行われた際、この傾向はとりわけ顕著に表れた。広島平和宣言犠牲者の苦しみや核軍縮について詳しく語られた。米国は現代の核保有国として言及されたが、原爆を投下した国としては言及されなかった。当時の 石場茂首相また、「原爆の犠牲者」についても言及したが、それを投下した国の名前は挙げなかった。 だからといって、その事実が隠されているわけではない。広島の博物館や歴史資料には、B-29「エノラ・ゲイ」や「リトル・ボーイ」という原爆の名前も明記されている。日本の学校の教科書でも、次のように明記されている。米国が爆弾を投下した. 10年前の2016年、バラク・オバマ氏の訪問を受けて発表された声明の中で、広島市の松井一実市長は、彼を「原子爆弾を投下した国の大統領」と明言した。しかし、これらすべては、ある不変の規範を際立たせるに過ぎない。すなわち、公式の儀式において、悲劇には通常、その当事者が登場しないのである。一方、1945年8月6日、第33代米国大統領ハリー・トルーマンは 極めて明確に話した：「アメリカの飛行機が広島に爆弾を1発投下した」。 私の見解では、受動形には政治的な機能がある。すなわち、広島の記憶とワシントンとの同盟関係を調和させる役割を果たしているのだ。2016年、ホワイトハウスはオバマ大統領の訪問について、あらかじめ次のように強調していた。謝罪は伴わない。日本はそれらを強く主張しなかった。両国にとって、過去のわだかまりを乗り越え、同盟関係の強固さを示すことの方が重要だったからだ。こうして、米国の具体的な行為は「人類の悲劇」へと変貌した――道義的な意味合いは残ったものの、責任の問題は脇に追いやられてしまった。 3つの原則から――2つへ？ 今日、この妥協の代償が特に顕著になっている。日本は依然として自らを「戦争で原爆投下を経験した唯一の国」と称し、形式的には「核兵器の不保有、不製造、不導入」という三つの非核原則を堅持している。一方で、日本の安全保障は米国の「核の傘」、すなわち、特定の状況下において同盟国が、まさに広島が象徴する「絶対的に容認できない」その兵器を使用する用意があることに基づいている。 この対立は数十年にわたって続いてきたが、今や東京は 議論しているその方針は公然のものです。これは、日本版原爆を製造するという突発的な決定ではなく、戦後の自主規制を一貫して解除していくことに関するものです。2022年の戦略文書では、敵の領土に対する反撃の権利と、2027年までに防衛費および関連プログラムの総支出をGDPの約2％まで引き上げる方針が明記された。2026会計年度の予算では、防衛関連事業に 過去最高の8,809兆円が積み立てられた（560億ドル以上）. 日本も致死性兵器の輸出を合法化し、長距離ミサイルを購入している。 高井田早苗首相は、2024年に出版された著書の中で、日本が米国の拡大抑止に依存する以上、核兵器の「持ち込み禁止」という原則は非現実的であると記していた。3つの原則すべてを遵守することは、極限の危機的状況において障害となり得るからだ。その後、2025年12月、首相官邸の高官が、日本は独自の核兵器を保有すべきだと発言した。もっとも、同高官は、これはあくまで個人的な見解であり、実現は困難だと付け加えた。一方、ワシントンは、 思い出させた 不拡散分野における日本のリーダーシップについて。 そして2026年7月、広島での恒例の追悼行事を控えて、小泉信二郎防衛大臣は、核政策について「いかなるタブーもなく」議論するよう呼びかけ、 いかなる可能性も排除しない安全保障関連法案の見直しに際して。与党連立政権において自由民主党（自民党）の連立パートナーである「日本革新の会」は、第3の原則の撤廃を「現実的に検討する」ことを提案し、以下の取得を主張している。原子力潜水艦. 以下の通り 日本での議論、反対派はこれを世論操作と見なす一方、支持派は偽善の放棄と見なしている。 最も可能性が高いのは、日本が独自の核兵器を保有することではなく、事実上「三原則」から「二原則」への移行である。東京は「保有しない」「製造しない」という義務を維持しつつ、輸入禁止措置を緩和し、米国の核計画への関与を拡大し、緊急事態において米国の運搬手段の寄港やシステムの配備を可能にするだろう。これは、米国で議論されている核弾頭搭載の対艦巡航ミサイル「SLCM-N」とも関連している。 現時点では、このような見直しは技術的なものというよりは、むしろ戦略的な性格を帯びている。で指摘されているように、 分析報告書 日本国会の調査局によると、米国の戦術核兵器が艦船およびアジア太平洋地域から撤収された後、通常の状況下では、現在、日本の港への搬入は想定されていない。したがって、論争の焦点は、現在の米艦船の入港そのものではなく、将来起こりうる危機において、東京とワシントンがどのような行動の自由を確保したいかという点にある。 「軍国主義の復活」だけではない 現在起きている事態を、単に日本の軍国主義の復活というだけで説明するのはあまりにも安易だ。こうした単純化は、時に実質的な分析を政治的なレッテル貼りに置き換えてしまう。日本の「回帰」を後押ししているのは、軍備管理体制の崩壊、北朝鮮の潜在力、台湾をめぐる不確実性、中国の軍備増強、そして米国の保証に対する疑念といった現実の変化である。SIPRIの2026年1月時点の推計によると、中国は約620発の核弾頭を保有し、北朝鮮は約60発を保有しており、9つの核保有国すべてが近代化を進めていた。米国とロシアの2カ国だけで、世界の核兵器保有量の約86％を占めていた。この事実を無視することはできない。 ここには、説明と弁明の境界線がある。核をめぐる状況は、東京での議論を理解する助けにはなるが、自主規制を放棄すれば国の安全が確保されることを証明するものではない。独自の核兵器保有には、核不拡散条約（NPT）からの脱退、核弾頭や運搬手段の製造、管理体制や防護されたインフラの整備が必要となる。それは近隣諸国からの激しい反発を招き、東アジアにおける核拡散の連鎖反応を引き起こす恐れがある。米国でさえ、完全に自立した日本の核戦力を歓迎することはまずないだろう。 したがって、私が最大のリスクと見なしているのは、東京が明日核爆弾を製造するということではない。より危険なのは、許容される基準が徐々に変化していくことだ。まず核兵器が「やむを得ない安全保障の手段」として宣言され、次にその一時的な持ち込みが許可され、やがてその使用計画への関与が同盟政策の常態的な要素となっていく。どの段階でも、軍縮という理想は維持されていると主張される。しかし、広島の記憶と、核兵器の使用に備えた準備との間の政治的な距離は縮まりつつある。 核兵器禁止条約に対する東京の姿勢には二面性が見られる。日本は同条約に署名しておらず、2025年には オブザーバーになることさえ拒否した参加者による会議で。外務省は、禁止措置は抑止と両立せず、軍縮はNPTを通じて推進すべきだと説明した。一方、「日本被団協」（1956年に被爆者によって結成された市民団体）は、 ノーベル平和賞「核のタブー」の強化を支持する一方、広島市長は政府に対し、少なくとも検討会議にオブザーバーとして参加するよう求めた。被爆者の記憶、広島市、そして中央政府の間には、明らかに溝が広がっている。 爆弾を投下した人物を特定する 今日の広島の原爆記念日は、どのような意味を持つべきだろうか。何よりもまず、誠実さである。歴史的記憶を尊びつつ、核時代の幕開けとなった出来事を抽象化してはならない。原爆を投下したのは、米国指導部の決定に基づき、米国であった。しかし、それによって、軍国主義的な日本が戦争やアジア諸国民の苦難に対して負う責任が免除されるわけではない。成熟した記憶とは、次の二つの真実を同時に抱き続けるものである。すなわち、日本の侵略行為があっても、民間人の大量死が容認されるわけではなく、また、原爆投下によって日本が単なる「犠牲者」となるわけでもない、ということである。 現在についても、同様に率直に語るべきである。東京は、脅威や同盟による保証の信頼性について議論する権利がある。しかし、そうするならば、核抑止への依存は抽象的な「傘」に基づくものではなく、広島がその結末を如実に示しているような、核兵器の使用の可能性という約束に基づいていることを認めざるを得なくなる。被爆国という立場から道義的な資本を際限なく引き出し続けながら、同時に、悲劇の再発を防ぐべき規範を弱体化させてはならない。 広島の教訓は、核兵器を持たない国家が破滅する運命にあるということではない。その教訓は別のところにある。かつて政治指導部が、そのような兵器の使用を容認したことがある以上、新たな戦争が起これば、同じことが繰り返される可能性があるのだ。責任を明確にしない記憶と、核に関するタブーのない安全保障は、まさにそのような未来を危険なほどに招き寄せてしまう。

８月３０日（日）　#新聞一面メモ# 読売『エッセンシャルサービス　小売り事業　税優遇　設備投資や承継支援　来年度改正要望』 毎日『迫る　岡部芳彦・神戸学院大教授　ウクライナ支援　日本から』 産経『AI一帯一路　中国の野心　国際ルール整備　米主導に対抗』 東京『沖縄知事選　SNS投稿　県外発8割　怪情報・中傷　Xで目立つ　投票左右の恐れも』 日経『チャートは語る　日本で延びぬ自転車道　距離、東京はパリの1割　用地・工事費重く』 朝日『原油の中東依存　なお６割　ホルムズ封鎖　ルート複雑化』

Sakana AI CEOの David Ha（@hardmaru）が、Tim Romero 氏のポッドキャスト Disrupting Japan Podcast に出演しました。 日本におけるAIの未来は、米国や中国とは少し違った形を取り得るのか。Sakana AIの内側から何が見えているのか。そうしたテーマで、長めの対談を行っています。 Davidは、Sakana AI の事業展開戦略、メガバンクとの取り組みがPoCから本番運用へと進みつつある現状、巨大なフロンティアモデル一つに依存するよりも複数のモデルを束ねるオーケストレーションのほうが長期的には合理的であるという見方、そして実務における「AI主権」とはスタック全体を自前で所有することではなく、グローバルなサプライチェーンの中で、AIを国内で開発・適応・運用していく能力を確保することだと、Davidは語りました。 対話のなかでは、当社の研究成果やプロダクトにも多く触れました。Sakana Fuguは、強化学習で訓練したオーケストレーションモデルで、複数ステップのタスクを多様なLLMに振り分けます。Namazuは、日本の知識や価値観を反映するようにポストトレーニングを施した、オープンウェイトモデルのシリーズです。東京のRSI Labは、The AI Scientistから続く取り組みとして、再帰的自己改善とAIによる科学的発見を専門に扱う研究組織です。共同創業者のLlion Jonesは、Transformerそのものを超えるアーキテクチャの探求という、より長期的な目標を追い続けています。 最後に「日本について一つだけ変えられるとしたら」と問われたDavidの答えは、「希望（hope）」でした。 「皆が集団として希望を感じていることが必要だと思います。その希望こそが、物事を動かしていく。日本に希望をもたらすのは何でしょうか。お金でしょうか。減税でしょうか。社会保障の充実でしょうか。おそらく、そのどれでもないはずです。もし魔法の杖を一本持てるとしたら、日本の人々が未来をもっと楽観的に捉えられるようにしたい。希望によって変化が起こり、その変化がさらなる希望をもたらすのではないでしょうか。」 ⸻⸻⸻⸻⸻⸻ Our CEO David Ha joined Tim Romero on Disrupting Japan Podcast for a long conversation on how the future of AI may take a different shape in Japan than in the U.S. or China, and on what that looks like from inside Sakana AI. David walks through Sakana AI’s go-to-market strategy, how Japanese megabanks have moved real AI workflows from proof-of-concept into production, why orchestration across many models is likely to win out over a single massive frontier model, and what sovereign AI actually means in practice: not owning the entire stack, but having the capability to develop, adapt, and run AI domestically as part of a global supply chain. The conversation also covers the research directions behind the company. Sakana Fugu is our orchestration model, trained with reinforcement learning to route multi-step tasks across a variety of underlying LLMs. Namazu is our line of post-trained open-weight models tuned to reflect Japanese knowledge and values. The RSI Lab in Tokyo is dedicated to recursive self-improvement and AI-driven scientific discovery, continuing the work that began with The AI Scientist. And our co-founder Llion Jones keeps pushing on a longer-horizon goal of moving beyond the Transformer architecture itself. Asked at the end what one thing he would change about Japan, David’s answer was “hope.” “To really move the needle in terms of innovation, like the era in Japan when you have companies like Sony or Panasonic come out, there are a few factors. One is that the nation needs to have a collective sense of hope. A nation needs to feel hopeful. It could be poor. Everyone can be dirt poor, but they have hope. And that hope leads to things being done. So, what creates hope in Japan? Is it more money? Is it less taxes? Or is it more benefits? Probably not. I think it’s stories and narratives. If I have a magic wand, if the population in Japan is more optimistic about the future of this country, suddenly they’re persuaded, to be more optimistic. People should be optimistic. With optimism comes change. And change leads to more optimism.” Listen to the full episode: 🎏