庵野秀明氏、『エヴァ』ミサトと加持の“灰皿シーン”に弁明「あれはマッサージ。誤解されて困ってる」 #新世紀エヴァンゲリオン# #エヴァフェス# #EVAFES# #庵野秀明# #高橋洋子# #宮村優子# #山寺宏一# #三石琴乃# ＠evangelion_co

"超知能AI"で人類は「ほぼ確実に」絶滅するのか？　話題の"悲観的予言"の読み方を、経済学者・井上智洋がAGI研究者に問う（髙橋 恒一,井上 智洋） | 学術文庫＆選書メチエ | 講談社

「進化」という言葉を、ぼくらはビジネスの現場でもよく見かける。組織を進化させる。思考を進化させる、などなど──進化生物学者デイヴィッド・スローン・ウィルソンは、その安易な比喩の用い方を直そうとする。本書の主張を一言でいえば、「進化とは生物の体の話だけではない。それは、変異と選択と継承がある場所ならどこでも起きる、普遍的なプロセスだ。だから、人間の社会や文化や制度もまた、進化の言葉で理解できる」ということになる。だが、日常で使われる「進化」という語は、そのような定義から外れていることが多い。 著者が繰り返し使う軸が、「マルチレベル選択」である。淘汰は、遺伝子・個体・集団という複数の階層で同時に働く。この視点を、生物だけでなく人間の社会組織にまで一貫して適用していく。 ぼくがこの本で膝を打ったのは、著者が実際の街づくりの現場にこの理論を持ち込む場面だった。彼は、自分の住む都市で住民の協力行動が地域ごとにどう違うのかを実地で調べていった。理論を机上に留めず、フィールドに下ろしたのだ。その態度の根っこには、著者の変わらぬ問題意識がある。それは、利己と利他をめぐる問いである。なぜ生物は利他に似た行動を取るのか。結論から言えば、最終的には利他っぽい行動が集団全体の利己に結びつくから、ということに行き着く。 そして、一部生物の進化の歴史は、この利己と利他がせめぎ合いながら、集団全体の存続を実現してきた歩みとして理解できる。きょうも、多くの生物種の中で利己と利他がぶつかり合っているのだ。 本書がぼくらに与えてくれる視点には大きな意味がある。ぼくらはつい、社会の問題を「個人の心がけの問題」に還元してしまう。もっと思いやりを持て、もっと協力し合え、と。でも、本書は言う。協力が生まれるかどうかは個人の善意ではなく、その集団がどう設計されているかで決まる、と。 そして問う。 ぼくらが生きているこの社会は、利己と利他、どちらのレベルの淘汰を強く働かせるように設計されているのだろうか、と。 個人の利己を煽る仕組みか。それとも、集団の協力に報いる仕組みか。社会は「どう進化するのか」を知ることは、たぶん、ぼくらが社会を「どう設計したいのか」を自分の頭で考え始めるための最初の一歩なのだと思う。利己を突き詰めた結果、環境適応ができなかった生物種もある。なら、ぼくら人類がどちらかに傾斜しすぎて環境適応が不可能となり、絶滅の憂き目に遭うことも当然あり得るだろう。 『社会はどう進化するのか 進化生物学が拓く新しい世界観』デイヴィッド・スローン・ウィルソン著、高橋洋訳、亜紀書房@akishobo

池田信夫「高橋洋一は昔はネ〇〇ヨじゃなかった」→普通のマスコミに相手にされず「あの界隈」で稼ぐように…「動画でブレーク、漢字の読めない人々が彼のファン」　

最近、高橋洋一氏への批判が高まっている本質は、同氏が信仰する「ケインズ的・リフレ派的マクロ経済学の限界」が露呈したことにある。それは「中央銀行や政府が総需要を操作すれば、景気は制御できる」という前提にたつ学問だ。そもそもケインズ経済学は、世界恐慌という「極端な需要不足」に対処するために作られた、危機対応の処方箋だった。人手不足や供給制約、為替・金利の動向が複雑に絡み合う現代の構造的局面、いわば平時に、その処方箋をそのまま当てはめようとすること自体に、最初から無理があったのだ。官僚はマクロ経済学が大好きだ。なぜなら官僚の権限を増やせるからだ。そして彼も元官僚に過ぎないという点を見落としてはならない。財務省に批判的で有意義な発言も多く、非常に参考になる高橋洋一先生だが、根本的思想においては財務省と変わらないと私は見ている。過度な円安が良いわけでも、過度な円高が良いわけでもなく、必要なものはベッセント長官が言うように、「適正な均衡」なのだ。

日銀利上げ「セオリー無視の愚策」金融機関優遇で労働者軽視、賛成委員は不勉強　高橋洋一　日本の解き方 なぜ、ここまで日銀は利上げに前のめりなのか。その背景の一つとして、利上げは金融機関の収益にとってメリットが大きいことが挙げられる。

「経済オンチ」一部野党とメディア、高市首相の消費減税の理由を理解できない　日本の解き方　高橋洋一 自民党内の一部や多くのマスコミ、衆院選で同様に減税を公約していた野党も減税に反対しているようだ。そこには物価や経済政策への無理解があるようにみえる。