『Anthony Aguilar（退役陸軍中佐）：トランプは辞任するかもしれない――だがその前に、イランとの全面戦争か？』 中間選挙での共和党の歴史的敗北は、イラン戦争とそれに伴う燃料価格や生活コストの高騰が招いた結果である。伝統的に保守的な州でさえ民主党が議席を獲得する中、 この有権者の審判がドナルド・トランプ大統領を謙虚にさせることはない。 彼はすでに戦争の失敗をピート・ヘグセス国防長官、ブラッド・クーパー中央軍司令官、ダン・ケイン統合参謀本部議長に押し付け、更迭を準備している。 エプスタインファイルや戦争利権の追求など、法的・政治的圧力が高まれば、トランプは自己保身のために辞任する可能性がある。その場合、彼はJD・ヴァンス副大統領に道を譲り、自身は恩赦を得て共和党の存続を図る計算だ。これは彼の性格に反するように見えるが、弾劾裁判による有罪判決を避け、自己保身が最優先される局面では十分にあり得る選択肢である。 ＊ 軍事力の現実を見てみよう。米軍が圧倒的な技術的優位を持っているという通念は、迎撃ミサイルの在庫という数字の前に崩れ去る。 米国とイスラエルは、迎撃ミサイルと精密誘導兵器の在庫が临界点にある。 イランはバヴァール373や1979年取得の改良型ホーク23などの防空システムを地理的・時間的に縦深に配置し、膨大なレーダー網を構築している。 純粋な撃ち合いになれば、先に弾薬が尽きるのは米側であり、イランが消耗戦で勝利する。トランプ政権が検討するMOAB（大規模爆風爆弾）やMOP（バンカーバスター）の使用も、防空網を突破できなければ意味をなさない。 イランは捕獲したルーカスドローンを即座にリバースエンジニアリングしている。かつて米国がイランから技術を逆輸入したように、今度はイランが米国の最新無人攻撃機の電子妨害への脆弱性を解析し、自らの電子戦能力をさらに向上させる。 ＊ 報復として、イランはイスラエルのネバティム空軍基地やディモナ核施設、クウェートのアリフジャン基地など、中東の米軍拠点へ精密攻撃を仕掛ける。クウェートの基地は家族も駐在する「小さなアメリカ」であり、中国が提供する衛星画像や信号情報などの決定的なインテリジェンスが、これらの精密攻撃を可能にしている。 政権内では、JD・ヴァンスが早期に戦争批判の立場を明確にして自己保身を図る一方、マルコ・ルビオ国務長官は出遅れており、辞任に追い込まれる可能性がある。イランへの大規模空爆は、相手を交渉のテーブルにつかせるどころか、報復を硬化させるだけである。 自己保身のために戦争を拡大する指導者と、枯渇する軍事資源。この構造的な矛盾が、米国の中東戦略を破綻へと導く。 — Anthony Aguilar (退役陸軍中佐、元特殊部隊グリーンベレー)、Glenn Diesen 『Anthony Aguilar: Trump May Resign – But First, All-Out War With Iran?』