髙安カミユ（ミジンコまさ）
@martytaka777
多様性やグローバリズムの裏に隠れた左翼思想を暴きたい。フランクフルト学派や左翼思想を拒否し、今こそ伝統に配慮した自由を守るべき時。それが誰かが命がけで守った未来に生きる俺たちの使命だ。note・foomii・ニコ生で配信中。詳細はリンク先参照。
■影響を受けた人： 長谷川慶太郎・渡部昇一・ハイエク・クラウゼヴィッツ・
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かつで650万部だった週間少年ジャンプが100万部割れ：一方、公式アプリは3200万DL突破し、アプリ経由の売上は60億円前後と言われている。だから、集英社は現在の利益の方が、650万部前後売れていた頃よりも多い可能性が非常に高い。それに売上のメインは単行本だし。
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段ボールハウス
雨ですぐ崩れそうだが、
作ってみたいと思うのは俺だけか？
中国のEVは、良く燃える。
しかも燃え出すと、中々消えない。
中国では1日平均約8件燃えていたことも。
しかし、 日本でもすでに販売開始となった。
なぜなのか？
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ルビオ国務長官「もし貴方が私を夕食に招待し、私が貴方の家のソファに泥を塗りつけたり、キッチンにスプレーで落書きしたりしたら、貴方は私を追い出すでしょう。貴方が訪問者として米国に入国した場合、私達も同じことをするつもりだ。」これはヘイトではなく常識であり権利
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下記はぜひ拡散をお願いいたします。
このような記事がメディアに出るようになったことは
非常に良い事。
もう人手不足なんて言い訳は通用しない。
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これは重要な指摘。
・インバウンド効果なし（京都市市民税収5年間変化なし）
・外国人参入率が高い業種ほど日本人の賃金上昇がない
・外国人雇用は人手不足対策でなく企業利益拡大のため
・外国人労働者の方が日本人より1人あたり160万円安い
・外国人が働く企業は利益率3～5％の中小企業が6割も
・「共生」という美名のもと弱小企業利益を支えている
・やっぱり高市首相は移民「拡大路線」だ
詳しくは下記で。
もう人手不足なんて言い訳は通用しない。
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ステージに上がった子供が、ステージから脱走しそうになってトランプが走って止めたw。その時、トランプは言った。「彼がバイデンみたいになってステージから落ちるのは嫌なんだ！」わろた。
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これは重要な指摘。
・インバウンド効果なし（京都市市民税収5年間変化なし）
・外国人参入率が高い業種ほど日本人の賃金上昇がない
・外国人雇用は人手不足対策でなく企業利益拡大のため
・外国人労働者の方が日本人より1人あたり160万円安い
・外国人が働く企業は利益率3～5％の中小企業が6割も
・「共生」という美名のもと弱小企業利益を支えている
・やっぱり高市首相は移民「拡大路線」だ
詳しくは下記で。
もう人手不足なんて言い訳は通用しない。
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小野田「経団連、地方自治体、様々な業界から外国人労働者の要望がひっきりなしにある」政治家は御用聞きではない。そのような声があったら「外国人労働者に依存してないで、ロボティクス化を死に物狂いで進めろ」と指導するのが政治家の役目。外国人労働者で得をしているのは、外国人労働者を受け入れる企業の経営者のみ。その数は少ない。そのような経営者より、被害を被る一般人の方が多いから、岸田・石破の時に、選挙で大惨敗したことが理解できないのか？ならば、また選挙で大惨敗を味わってもらうしかない。御用聞きが政治の役目ではない。外国人労働者を受け入れたら、日本がどうなるかを考え、日本を守るのが政治家の役目。それが分からないのなら、サヨウナラだ。
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産経社説：消費税減税の強行は将来に禍根を残す
LGBT法の超強行採決の件は無視ですか？
「民意や公約との整合性」の観点からは、明らかに、消費税減税の方が「民主主義的な正当性」が強いのだが。
LGBT法なんて公約にも無かったぞ。産経も落ちたな。
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シンガポール：外国人労働者受入企業に外国人1人あたり60万円の保証金提出義務。帰国費用の全額負担も。労働者が不法残留したら保証金没収。
マレーシア：同様の保証金制度あり。
ドイツ：企業が送還費用を負担。外国人が無職なら過去に勤めていた企業が負担。
EU：下請け企業で不法外国人が働いていた場合、元請け企業が連帯責任
ベルギー・フランス・イタリアも不法労働者を働かせていたら企業が帰国費用をだす。
オーストラリア：外国人労働者が犯罪を犯した場合、企業に受入資格の取り消し・制裁。悪質な場合は、一定期間外国人の雇用が禁止。
日本は何もない。日本は外国人受入企業の甘すぎ。
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【よくある政府の屁理屈】よく外国人の生活保護受給率や犯罪率は、日本人と大差ないから問題ないという屁理屈がある。実際には外国人の方が多いのだが、大差ないと言っている。しかし、仮に生活保護受給率や犯罪率が日本人と同じなら、問題ないという主張はオカシイ。生活保護は収入の多い日本人からの膨大な所得税等があってなりたっているものであり、賃金の少ない外国人労働者が増えて生活保護受給率同じでは、日本として負担が増えるだけなのだ。犯罪も同じで、犯罪対応にかかるコスト（警察の捜査、翻訳・通訳手配、司法手続き、刑務所収容費など）は、主に日本人が納める税金によって賄わており、納税額の少ない外国人労働者の流入によって犯罪件数が増えれば、日本の負担が増えるだけ。外国人の生活保護も犯罪もゼロでなくては意味がないのだ。
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まずは犯罪の多いベトナムからの受入れや入国を禁止すべき。そして、外国人労働者が、日本で職を失ったら即座に帰国させる制度の徹底だ。外国人受入企業が、外国人労働者を解雇する際には、帰国するまで全責任を負うことが重要。外国人労働者が自主的に辞めた場合も同じ。そして外国人受入企業に課税して外国人問題にかかわる全ての諸経費を負担させる事も重要。外国人受入企業の責任と負担が無さすぎる。
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逮捕のベトナム籍男「腹がすいて盗み」 埼玉の山林で91歳女性遺体、窃盗目的で侵入か
ベトナム国籍の無職男（33）＝住居侵入容疑で逮捕＝が「腹がすいて盗みに入った。居合わせたので殺した」と供述していることが3日、県警への取材で分かった。
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最近、高橋洋一氏への批判が高まっている本質は、同氏が信仰する「ケインズ的・リフレ派的マクロ経済学の限界」が露呈したことにある。それは「中央銀行や政府が総需要を操作すれば、景気は制御できる」という前提にたつ学問だ。そもそもケインズ経済学は、世界恐慌という「極端な需要不足」に対処するために作られた、危機対応の処方箋だった。人手不足や供給制約、為替・金利の動向が複雑に絡み合う現代の構造的局面、いわば平時に、その処方箋をそのまま当てはめようとすること自体に、最初から無理があったのだ。官僚はマクロ経済学が大好きだ。なぜなら官僚の権限を増やせるからだ。そして彼も元官僚に過ぎないという点を見落としてはならない。財務省に批判的で有意義な発言も多く、非常に参考になる高橋洋一先生だが、根本的思想においては財務省と変わらないと私は見ている。過度な円安が良いわけでも、過度な円高が良いわけでもなく、必要なものはベッセント長官が言うように、「適正な均衡」なのだ。
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インド・マディヤ・プラデーシュ州で、夫が妻を追いかけ、髪をつかみ暴行を加えている。まもなく日本でも見られる事でしょう。インドでは大学の卒業証明書や各種資格証明書を金で買えるので高度人材なんて大量にいるからだ。
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残念ながら永住許可厳格化で永住者も外国人への生活保護も減りません。デマを広めるのは止めましょう。なぜなら新規申請者のみ対象だからです。下記がソースです。既に永住許可を持っている人に対して、新基準（平均収入超えや年金30年水準など）を遡って適用し、資格を取り消すものではないです。よって既存の永住者100万人が減ることは無く、永住者は生活保護の対象なので、今後もこの100万人は生活保護の対象となりえます。なお、永住許可の取り消しは、病気、失業なら取り消さないというザル制度です。病気失業で働けないなら、帰国すべきです。悪用されるだけ。
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レストランチェーン店のクラッカー・バレルのCEOジュリー・マシーノが退任。彼女はクラッカーバレルの伝統を否定し、ロゴの単純化や内装の現代化などを行ったが、伝統的ファンから猛反発を受け、さらにトランプ大統領からも「元のロゴに戻し誤りを認めよ」と批判され、わずか数日で方向転換。そして退任となった。クラッカー・バレルの既存顧客は高齢化が進んでおり、若年層やファミリー層を取り込めなければ長期的には衰退を免れない状況だった。だから、彼女が推進したメニューの現代化、ヘルシー路線の拡充、モバイル注文やデジタル化強化、などは必須の改革だったが、機能的な改革にとどまらず、「アメリカの伝統」というブランドの最大の強みまで否定したことで反発を招いた。大企業の現代的マーケティング手法を、伝統と政治性が極めて強いブランドにそのまま適用してしまったのだ。さようなら～
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恐らく私が初めて読んだ漫画だった。「人類は環境破壊や資源枯渇により地球（テラ）を住めなくし、宇宙の植民惑星へ移住。スーパーコンピューターによる徹底的な管理社会が敷かれ、子供は人工的に生まれ、血縁のない養父母のもとで育てられる。14歳の「目覚めの日」に成人検査を受け、記憶を消去されて社会に組み込まれる。この検査の過程で、超能力を持つ新人類「ミュウ」が発見され、ミュウは異分子として迫害・抹殺の対象とされた。生き残った者たちはコミュニティを形成し、いつか母なる星・地球へ帰ることを夢見ていた。」この世界に近づいているような気がしてならない。
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