【日本が来週、世界市場をクラッシュさせる？】JVL | 8.2 日米による異例の「円買い協調介入」が、巨大な円キャリートレードの巻き戻しを強制的に引き起こし、世界的な株価急落の引き金になる——。暗号資産系投資家のCrypto Rover氏らも、週明けの市場に強い警告を発しています。 確かに、今回の介入手法は過去に類を見ないほど攻撃的です。日本当局は7月30日、過去最大級となる約8.4兆円規模（推計）の円買い介入を実施したとみられています。さらに翌31日には、米財務省がニューヨーク連銀を通じ、「ユーロ売り・円買い」という特殊なルートで協調介入に動いたと報じられました。 あえてドルではなくユーロを売った背景には、ドルの覇権（ドル高）を維持しつつ円安を牽制したいベッセント米財務長官の意図が透けて見えます。長官のメモに「50億～100億ドルの日本円購入」とあり、1998年の協調介入（米側の介入額は数億ドル程度）を遥かに凌駕する歴史的規模です。 1998年の市場混乱はロシア危機やLTCM破綻などが重なった結果ですが、当時の円買い介入がボラティリティを急拡大させる一つのトリガーとなった歴史は無視できません。 外国為替市場の決済サイクル（T+2）や、流動性が極端に薄くなる月曜日（8月3日）のオセアニア時間帯を狙った追加介入のリスクも市場では強く意識されています。 しかし、今回私たちが直面している本当のリスクは「介入そのもの」ではありません。円安が永遠に続くと過信し、極限まで積み上げられた円キャリートレードの巻き戻し」です。 円が短期間で急騰すれば、低金利の円を借りて米国株や高金利資産を買い漁っていたグローバル投資家は、追証を避けるために優良資産の投げ売りを余儀なくされます。2024年8月に起きた、あの「円高とキャリートレード解消が引き起こした世界同時株安」のフラッシュ・クラッシュが、より大きな規模で再来する可能性があるのです。 日米協調介入は、投機的な円安に対する強力な「速度制限にはなります。しかし、高市政権のばら撒きが変わらない限り、「円安」という道路の方向そのものを反転させることは不可能です。 いずれにせよ、明日からの週明け相場。世界の投資家が「終わらない円安」を前提に、どれほど危険な砂上の楼閣を築き上げていたのかがに試されることになるでしょう。 #ドル円# #為替介入# #円キャリートレード# #米国株# #日米協調介入# #JVL# #マクロ経済#