GoogleもHBMは自社調達に
Mediatekは設計で上手く使って、サプライチェーン管理を強化
メモリメーカーはカスタム化で対抗
米ビッグテック企業がAI投資を拡大する一方で、半導体の調達コストを徹底的に削減する動きを強めており、メモリー半導体大手(サムスン・SKハイニックス・マイクロン)の価格交渉力が試されています。
調達方法の見直しとコスト削減
エヌビディア依存からの脱却と中間マージンの削減に向け、自社開発チップの活用やHBM(広帯域幅メモリー)の直接調達が進んでいます。
グーグルの事例
独自チップ「TPU」の調達先をブロードコム一括委託からメディアテックとの分業・HBM直接購入へ切り替えることで、コストを約半分に抑え、製品寿命中に約500億ドル(約67兆ウォン)削減できると試算されています(差額の76%がHBM関連)。
アンソロピックの事例
データセンターのスペース契約と、高額なAI機器のリース契約を分離し、必要なタイミングまで機器投資を遅らせる手法を採用しています。
切り替えコストの低下
AI自身の活用により、他社製GPUへのソフトウェア移行期間が従来の「半年〜1年」から「わずか3日」に短縮された事例もあり、サプライヤー変更のハードルが下がっています。
背景にある投資負担と需要予測の下方修正
主要IT8社の設備投資額は来年にかけて約75%急増する見込みで、特にメモリー購入費の比重が高まっています。一方で、2028年のAI投資の伸び悩みや、調査会社によるHBM出荷量予測の約30%下方修正など、中長期的な需給緩和と価格下落への警戒感も広がっています。
メモリー大手への影響と今後の鍵
買い手であるビッグテックの交渉力が強まる中、メモリーメーカーが収益性を維持するには、次世代製品(HBM4・HBM4E)において「顧客ごとのカスタム設計技術(電力効率の向上)」と「タイムリーな安定供給能力」で付加価値を示すことが不可欠となっています。
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