『茨木のり子全日記 Ⅰ 1949-1952/1955-1962』(茨木のり子著@katsura books) 毎日新聞7/25 詩人・茨木のり子が二十七年にわたり書き続けた日記を公開する全三巻の第一巻。医師・三浦安信と結婚した1949年から、詩集『対話』『見えない配達夫』を刊行し、東伏見に家を建てる1962年までの日々が、詩人仲間との交流、ラジオドラマの仕事、夕食、映画や演劇、本、世相へのまなざしとともに綴られる。凛とした詩の背後にあった生活の手触りと創作の息づかいを知る、没後二十年の貴重な記録。

『夏帆　The Tale of KAHO』(村上春樹著@新潮社) が5紙(産経新聞9/20、朝日新聞8/22、読売新聞7/12、毎日新聞7/11、日経新聞7/11）に紹介されました。全国紙全紙に書評が掲載されたのは、今年に入って第一号となります。

書泉オンラインより、貴重な限定特典つき商品のご紹介！ 【特典付き】恐怖新聞　オリジナル完全版　VOL.1 限定特典「恐怖新聞　第一号」をおつけしてお届けします！vol.2も予約受付中！こちらも新聞つきでございます

本日の読売新聞の夕刊に、私のコラム、「ひめごと」の第一弾が掲載されます💓 「ひめごと」というのは、普段では、なかなか話せない私の思ってることを書きたいな。秘め事を話したいな。という思いなら、命名しました😌 お楽しみにっ！！！！

減災・防災　学ぶ家　開放　研究の第一人者　私費で整備　書籍など1万5000冊 - 毎日新聞 室崎益輝さん「減災環境デザイン室」 この書架自体の防災対策が気になるが…

昨日は映画『沼影市民プール』第一回目のマスコミ試写会へ。試写後に新聞社取材も対応させて頂きました。みなさまお足元悪い中、誠にありがとうございました。情報解禁から2週間余り、特報は10万再生と我々の規模のクリエイティブドキュメンタリーでは驚異的な数字のようです

『トランプ関税 交渉の記録』(赤澤亮正著@ビジネス社) 産経新聞9/20 世界を揺るがした米国の電撃的な関税措置に、日本はいかに立ち向かったのか。国益を背負い最前線で対米交渉を指揮した著者が、緊迫の攻防と逆転劇の全貌を克明に明かします。「関税より投資」を掲げた大胆な戦略、水面下で繰り広げられた熾烈な駆け引き、そしてトランプ大統領からディールを引き出すまでのドラマを当事者の視点から再現。外交・経済の現場で繰り広げられた知られざる舞台裏を臨場感たっぷりに描き出す、必読の第一級ドキュメントです。

『タッソ　解放されたエルサレム』(トルクヮート・タッソ著@名古屋大学出版会) 毎日新聞7/25

（社説）浜岡データ不正　原発再稼働の資格ない：朝 朝日新聞が、中部電力にレッドカード。 (社説) 浜岡データ不正　原発再稼働の資格ない ・中部電力が浜岡原発で耐震設計の要となる基準地震動のデータを不正に操作していた問題で、改ざんは原子力規制委員会の調査が始まった後も続いていた。規制委は、組織的な隠蔽（いんぺい）の意図を指摘する。 安全審査の根幹を二重に揺るがす行為だ。事実なら中部電に再稼働の資格はない。経営陣の責任は極めて重い。 ・１日の調査の中間報告で浮かび上がったのは、浜岡原発３、４号機の再稼働審査で、想定する地震の揺れを過小評価しようとした意図だ。 不正は２０２５年２月、規制委への情報提供で発覚。規制委は調査を重ね、不正の手口や隠蔽とみられる行為を明らかにした。 ・委託業者に多数の地震波を算出させ、その中から基準を超える揺れを除外した上で候補を抽出。別系統の専門部署に「○」「△」「×」などと評価させ、都合のよいデータを代表波としていた。追加の耐震工事や審査結果への影響を避ける狙いがあった可能性がある。審査の前提となるデータの信頼性を損なう行為で、断じて許されない。 ・不正隠しとみられる行為は、規制委が中部電への聞き取りを始めた２５年５月以降も続いた。代表波２２５件のうち６９件のデータをひそかに修正。発覚を避けようとしたとみられ、組織的関与の疑いが濃い。規制委の山中伸介委員長が「倫理観の喪失が組織的に起きていた」と指摘したのは当然だ。 ・上層部の関与を含めた全容解明はこれからだが、組織全体のマネジメントに問題があったのは明らかで、安全を最優先すべき原発事業者にとっては致命的だ。 ・中部電は第三者委員会を設置し、事実関係や原因究明を進めている。規制委はその内容も踏まえ、行政処分を検討する。６月２５日の株主総会では、勝野哲会長と林欣吾社長の再任が承認されたが、賛成率は前年より３０ポイント以上も低下。トップの責任論が一段と強まるのは必至だ。 ・東京電力福島第一原発の事故後、原子力業界は安全文化の再構築を掲げてきた。中部電は、その取り組みの途上で、不正に手を染めた。 ・浜岡原発は南海トラフ巨大地震の想定震源域に位置し、他の原発に比べてもリスクが高い。なおさら安易な再稼働は許されない。 ・規制委の審査のあり方も問われる。まずは不正の範囲や動機、組織的関与の有無を徹底的に解明することが不可欠だ。虚偽申告への罰則強化や、データの検証可能性の確保など、実効性ある再発防止策も講じなければならない。