英国では、かつて俳優になるために資格が必要だった。 そう聞くと、俳優の演技力を国家が審査していたように思うかもしれない。 実際には、少し事情が違う。 英国にはEquityという俳優・舞台芸術従事者の労働組合がある。 かつては、主要な公演や映像制作の仕事に就くために、組合員資格が事実上必要となる「クローズドショップ制」が存在した。 俳優のイアン・マッケランさんも、1961年にプロとして活動を始めた際には仮会員資格が必要で、44週間の有給出演実績を経て正会員になったと語っている。 では、なぜこの仕組みが生まれたのか。 その背景には、不当な契約や賃金の未払いなどから俳優を守り、労働条件を改善するという目的があった。 演技力の優劣を国家が判定するための制度ではなかったのである。 英国ではその後、労働法の改正によってクローズドショップ制が禁止され、現在はEquityに加入しなくても俳優として活動できる。 他の欧米諸国にも目を向けてみよう。 米国にはActors' Equity AssociationやSAG-AFTRAなどの組合があり、出演者の報酬や労働条件を守る役割を担っている。 俳優になるための国家免許はない。 フランスには、国が認定する俳優の専門資格が存在する。 これは教育によって習得した技術や能力を証明するもので、資格がなければ舞台に立てないという制度ではない。 ドイツでも専門教育は重視されているが、俳優という職業そのものに国家免許は必要ない。 ここで考えたいのは、資格制度を何のために設けるのかということだ。 専門教育の成果を証明すること、労働者としての権利を守ること、職業への参入を制限すること。 これらは目的も社会的な影響も異なる。 日本で俳優の資格・免許制度を論じるのであれば、まず、その制度によって何を実現したいのかを明確にする必要がある。 俳優として一定の技術を習得したことを証明する仕組みには、検討の余地があると思う。 しかし、資格を持たない人の活動を制限するとなれば、話は大きく変わってくる。 英国の歴史が示しているのは、職業への参入を管理する仕組みには、働く人を守る側面と、新たに参入しようとする人を制限する側面の両方があるということだ。 俳優の技術を高め、活動環境を改善するための制度が、かえって新しい才能の可能性を狭めてしまうことは避けたい。