殺人犯が死刑にならないのはおかしい。 犯人は被害者に対し「裁判を経ないで勝手に死刑執行したもの」 ならば殺人犯は死刑執行されても文句はないはず。 女子中学生を殺した殺人犯が、12年刑務所で3食冷暖房付きで過ごした後自由の身になるのは、遺族からしたら「仏壇で申し上げる言葉がない」。

マイナンバーカードの正体は個人情報収集カード。本人の知らない本人情報提供がビッシリ書き込まれていて、資産管理、通院歴、家族構成、収入明細、、、。 そして本人の知らないところで個人情報が売り買いされている。 資産略奪、背乗り成りすましにはうってつけの情報パッケージとなっております。

600mlのペットボトル麦茶、やっぱり足にデキモノ出来るからやめた。1日半飲まないと回復。グリホサートたっぷり小麦で作ってるのかな。 今度からいただいても飲まない。

第一、病気もないのにワクチンだからね。騙されるほうも騙されるほうなんです。「テレビや医者が勧めてるんだから間違いない」判断の根拠が非科学的。観察と調査に基づき科学的に判断できなければ、何回でもだまされます。 コロナは基本的な理科の知識で嘘と分かるほど幼稚なデマです。

我が国は、いわば、爆弾の落ちてこない世界戦争の只中にあって、枠珍という兵器で殺され、賃金を巻き上げられていると言っていい。敵はどの国でもない。敵は世界に蔓延るDSだ。DSの手先が国々にいて搾り取る手先になっている。日本政府、官僚らも手先に過ぎない。DSと戦っているのは、米国のWHなんだ。

@binbou415 他所から来た社長が突然会社の資産を売り出したような状況に似ている。国民が支払って来た税金や年金、保険料を自分のもののように勝手に使う。金が底を付いたら次に国土を売りに出すぞ。

岩田氏の 「ワクチン慎重派は悪徳医者。ほんと今すぐ医者やめてほしい」 これは本当に酷かったですね。 　 正体のわからない薬剤を国民全員に打とうとした医師たちこそやめるべきなのでは？ 結果として超過死亡は激増し平均寿命は短縮し、多死社会が到来しました。決して忘れてはならない。

当時自分が救急を担当してた3例、いずれもワクチン接種直後から微熱、12時間後位に心停止。ファイザーに報告したけど、これも評価不能になった。 基礎疾患あっても無くても関係ない。マジで腐ってる。

あのよお、ワイは30年ぐらい外国にいてイギリスで子を産んで育ててるがな、移民だらけの北米も欧州も外国人ママ支援なんてねえよ。 俺? 支援なんて受けてねえよ。全部英語だよ。身内もいねえよ。周りに。 保育所月20万だよ。支援は皆無だよ皆無。 払えないクソ貧乏バカ外人は帰れで終了。 これが当たり前だぞ。ガキがバカでもお勉強は親の責任。外人でも容赦なし!!! 医学用語全部英語だぜ。外国人だからって容赦ねえわ。 ベラベラとマシンガンみたいな速さで超高速でしゃべられておわりだぜ。 赤子捻り出す最中もな! 自分で子を産んで面倒みれません、孤独ですなら、はいそうですか、あんたが悪い、死んでくれで終了だよ。 バカと弱い奴は死ぬんだよ。しかも使い捨て奴隷労働の移民だからさ。便所紙と同じだよ。植民地やったり奴隷使いまくりな国はシビアだぜ。 マジだよ。 ワイは生き延びてきたがな。まあ現地で修士号取れるレベルの頭だからさ。バカ外人はボコボコ死んだり落ちぶれてんよ。 何ちゃら親学級なんてねえよ。 移民はただの激安奴隷労働だから、てめえで何とかできないなら帰れで終了だよ。 日本人甘すぎなんだよ。税金なんて使うなっての。自民党に文句言いまくれよ。あと店の外人様特別対応も不用!! @takaichi_sanae @HYT4ALL @jimin_koho

🚨さとうさおり命がけの告発🚨もぅ完全にぶちギレた‼️ 消費税を30年続けてきて廃止にできない本当の理由完全暴露 結論から言います 犯人＝財務省+輸出大企業+経団連+国内外マフィア+豊田税務署+香港マフィア 消費税はマフィア還付金制度 密輸業者と国内金買い手が共謀し、国庫から消費税相当額を不正に還付・取得して利益を得る。 ゴールド密輸と消費税還付不正スキームの最短解説 海外の金売り手が密輸業者に金地金を3000万円で売却する。 ↓ 密輸業者はこれを日本に密輸入し消費税を支払わず、国内金買い手に3300万円で販売する。 ↓ 国内金買い手は輸出を装い3000万円で海外に送付し、税務当局から300万円の消費税還付を受ける。 ↓ これにより密輸業者は3000万円の利益 ↓ 国内買い手は還付金を得て実質利益を確保 ↓ 国は税収を失う。 最近の摘発データに基づく主な入国地点のトップ3 1. 成田空港：香港からの旅客による粉状金体内密輸が急増し、2024年だけで215件・305kgと突出。 仕出地: 香港が約7割を占める。 2. 関西空港：大規模貨物密輸の摘発が多く、160kg超の事例など大量押収が目立つ。 3. その他空港・港（中部国際空港や海路瀬取り等）：全国で散発的に確認されるが、成田・関西に比べ件数・量ともに小規模。 全体として航空旅客・貨物が主流で、香港が仕出地の約6割を占める。 消費税還付が多い税務署トップ3（輸出還付中心の分析に基づく） 国税庁の税務署別統計や専門家推計（湖東京至氏など）から、消費税の還付金額が特に大きい税務署は、輸出大企業（主に自動車・電子部品メーカー）の本社・主要拠点を管轄するところに集中しています。これらの税務署では還付額が管内徴収額を大幅に上回り「赤字」となっています。 絶対王者の御本尊 1. 豊田税務署（愛知県） トヨタ自動車の本社を管轄。 還付額が突出しており、単年度で数千億円規模（例: 6564億円前後）の還付により税務署収支が大幅赤字（5000億円超の事例多数）。輸出還付の代表格。 2. 海田税務署（広島県） マツダの本社を管轄。還付額が大きく、赤字額で上位常連（数百億円規模）。 3. 右京税務署（京都府） 村田製作所などの電子部品大手拠点を管轄。還付により赤字化（数百億円規模）。 実際の不正は、輸入消費税の完全回避＋国内販売時の消費税不納付＋輸出還付の不正請求（または架空取引）の組み合わせが典型的です。 1kgあたり約220〜250万円の利益（輸入消費税回避＋還付不正分）。 50kg成功時：1.1〜1.25億円程度の利益。 運び屋レベル：年収2,000〜4,000万円程度。 組織・指示役レベル：年収5,000万円〜1億円超も可能（数十回繰り返した事例あり）。 高収益ゆえに繰り返される犯罪です。 つまり「みんなが払った消費税が、ちゃんと社会保障に使われず、何十年と大量に不正に使われたり、大企業に還付されたりしている。だから廃止にできない。」 消費税還付制度の設計を担う財務省と、執行・監督を担う国税庁の責任者は、香港発金密輸による大規模還付不正を防げなかった責任を負う。 監督官庁として十分な説明責任を果たしておらず、巨額の国庫損失と国民負担の一方的な被害に対し、被害が大きく重罪。 即日の消費税廃止が急務。 責任の明確化と、必要な処罰を含む厳正な対応が強く求められる。 自民党と財務省と国税庁の解体が求められる。 自民党は全員逮捕案件。 さとうさおり都議会議員 @satosaori46 片山さつき財務相 @satsukikatayama

中国共産党の臓器狩りの闇。 毎年日本人およそ8万人が行方不明になっています。 9歳以下は毎年約1000人。 不自然だとは思いませんか？

アメリカ戦争犯罪：世界の癌 1961年から1971年にかけて、アメリカは「ランチ・ハンド作戦（Operation Ranch Hand）」のもと、南ベトナムに8,000万リットル以上のエージェント・オレンジ（枯葉剤）を散布した 最大480万人のベトナム人が、エージェント・オレンジに直接さらされ 現在も、子や孫の世代を含む最大300万人が その影響による疾病や障害に苦しんでいる ベトナムの被害者たちはこの枯葉剤を供給した モンサント（Monsanto Company）やダウ・ケミカル（Dow Chemical Company）などの化学企業を相手取り訴訟を起こしてきたが、アメリカ政府は、全ての被害との直接的な因果関係や、自国の責任について公式には認めていない